Q＆Aサイト「OKWAVE」の『年間の貢献ユーザー2020』を発表

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互い助け合いをベースとした法人・個人向け製品サービスを展開する株式会社オウケイウェイヴ（所在地：東京都港区、代表取締役社長：福田　道夫）は、Q&Aサイト「OKWAVE」にて活躍したユーザーを顕彰する年間表彰『年間の貢献ユーザー2020』を2021年1月27日に発表しました。

https://project.okwave.jp/award/annual_user/award2020/

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『年間の貢献ユーザー』は、「互い助け合いの場の創造を通して、物心両面の幸福を実現し、世界の発展に寄与する」ことを理念とする当社が運営するQ&Aサイト「OKWAVE」にて、“互い助け合い”を推進し、多くの“ありがとう”を生み出したユーザーを顕彰する年間表彰制度です。
『年間の貢献ユーザー』では、優れた回答を数多く投稿し、多くの質問者の悩み解決に導いた回答者をはじめ、回答者へのお礼投稿を多数行った質問者、当社が認定した各界の専門家回答者など、様々な立場で「OKWAVE」を利用するユーザーを対象とし、「ベストアンサーランキング」「専門家年間回答数ランキング」「ありがとうボタン押されたランキング」「ありがとうボタン押したランキング」「年間お礼投稿ランキング」「期待の新人ランキング」「たくさん回答が寄せられたランキング」の7部門にて表彰ユーザー90名を選出し表彰しました。

「OKWAVE」は2000年2月の正式公開以来、素朴な疑問から個人の悩み、社会の課題に至るまでを、ユーザー同士が知識や経験に基づいた質疑応答を行い助け合うコミュニティを形成してきました。様々な領域のQ&Aは累計3,700万件以上、回答に寄せられた“ありがとう”数は4,700万件以上におよびます。ユーザー同士の好意に基づいたコミュニティの解決力は企業の顧客サポートの一環として「OKBIZ. for Community Support」として導入されています。また、昨年来の新型コロナウイルス感染症の拡大という、世界が様々な変化を余儀なくされる中で、「OKWAVE」においてもコロナ禍を背景とした様々なQ&Aが取り交わされ、ユーザー同士が寄り添いあらためて互い助け合いが推進されることとなりました。

当社では「OKWAVE」を通じて“互い助け合い”による“ありがとう”を生み出すユーザーへ報いるため、日常的にユーザー同士が投稿への感謝の気持ちを送り合い、賛同企業等の優待との交換や抽選に参加できる「OK-チップ」や、カテゴリーごとの優良回答者や新人回答者等を毎月表彰する「月間の貢献ユーザー」制度を整備しています。『年間の貢献ユーザー』はユーザーの活動の1年間の集大成として表彰する最上位の制度として位置づけています。

今後も「OKWAVE」では、ユーザー同士が質問と回答を通じて感謝の気持ちでつながる互い助け合いの場を提供していきます。

■『年間の貢献ユーザー2020』表彰対象

○「ベストアンサーランキング」30名 質問者が選ぶベストアンサーの回数がより多かったユーザー

○「専門家年間回答数ランキング」10名 回答数がより多かった当社認定の専門家回答者

○「ありがとうボタン押されたランキング」10名 回答への感謝の気持ちや高評価を表す「ありがとうボタン」をより多く受けたユーザー

○「ありがとうボタン押したランキング」10名 回答等への「ありがとうボタン」をより多く利用しポジティブに“ありがとう”を生み出したユーザー

○「年間お礼投稿ランキング」10名 回答者への「お礼」投稿をより多く行ったユーザー

○「期待の新人ランキング」10名 期間中に新規会員登録し、活躍したユーザー

○「たくさん回答が寄せられたランキング」10名 より多くの回答が寄せられた質問をしたユーザー

【選定対象期間：2020年1月1日〜12月31日の投稿分】
各賞受賞者には副賞としてAmazonギフト券を進呈します。

 

■株式会社オウケイウェイヴについて

株式会社オウケイウェイヴ（証券コード：3808）は1999年7月設立。「互い助け合いの場の創造を通して、物心両面の幸福を実現し、世界の発展に寄与する」ことを目指し、Q&Aサイト「OKWAVE」を2000年1月より運営しています。法人向けには、「OKWAVE」の運営ノウハウを基にした、大手企業、自治体600サイト以上が導入する国内シェアNo.1のFAQシステム「OKBIZ. for FAQ」やAIチャットボット「OKBIZ. for AI Chatbot」、サンクスカードサービス「OKWAVE GRATICA」、中小企業向けヘルプデスクツール「OKWAVE IBiSE」、AMLソリューション「OKWAVE JaNUS」などを提供しています。当社は“互い助け合い”をベースとしたサポート領域における総合ベンダーとして、ビジネス貢献と社会課題の解決に寄与していきます。