Q＆Aサイト「OKWAVE」の2020年閲覧数＆ありがとう数ランキング速報

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互い助け合いをベースとした法人・個人向け製品サービスを展開する株式会社オウケイウェイヴ（所在地：東京都港区、代表取締役社長：福田　道夫）は、累計3,700万件以上の様々な質問回答がやり取りされるQ&Aサイト「OKWAVE」における2020年のQ&A閲覧数ランキングを集計しました。その結果、コロナ禍の世相を反映した恋愛相談等が多くの関心を集める結果となりました。

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本集計では「OKWAVE」に2020年1月〜12月に投稿された質問を対象に、1年を通じて閲覧数が多かったQ&Aコンテンツの上位10件と、ユーザーから多くの「ありがとう」が贈られたQ&Aコンテンツの上位10件をそれぞれ集計しました。
閲覧数ランキング第1位は、新型コロナウイルス感染が日本でも徐々に拡大し始めた2月下旬に投稿された“感染防止の手洗い”についてのQ&Aとなりました。この他にも外出自粛で彼氏と会えない方の恋愛相談や、遠距離恋愛中の彼氏と連絡が取れないことをコロナ感染と心配する相談など、コロナ禍を背景とした様々なQ&Aが上位8件を占めました。コロナ禍以外のQ&Aでは、Windows10のインストールやWebブラウザーのアップデートといったPC関連の話題が上位に入りました。
回答への感謝の気持ちや賛意を示す「ありがとう」数のランキングでは、“Doが入った曲名”に関するQ&Aが848件の「ありがとう」を集め第1位となりました。このQ&Aでは回答数も508件を集め、質問者が回答者に丁寧な「お礼」投稿を行っておりユーザー同士の盛り上がりが生まれていました。上位にはこの他にも音楽関連のQ&Aを中心に質問者と回答者が活発な交流をする様子が見られました。

本ランキングとは別に、当社の総合シンクタンクであるオウケイウェイヴ総研にて、2019年のQ&A投稿データを分析した“令和2年度投稿予測”を本年4月に公開し、コロナ禍が続く中で社会保障関連の質問が増えることを予想していました。関連カテゴリでの質問投稿数を前年同時期と比較すると「雇用保険」カテゴリでは質問数は14％増となっていました。とくに「回答者様の方で以前私のような状況で再就職手当を貰えたかたがいらっしゃったらお教え下さい」といった、Q&Aサイトならではの、周囲に同様のケースがない個別の相談がなされていました。

2020年閲覧数＆ありがとう数ランキングは、2021年1月下旬頃に、毎年実施している貢献回答者の年間表彰と合わせて、「OKWAVE」サイト内検索ワード急上昇ランキングなどの新たなデータとともに公開を予定しています。

今後も「OKWAVE」では、利用者同士が質問と回答を通じて感謝の気持ちでつながる互い助け合いの場を提供していきます。

■年間閲覧数ランキング（集計期間：2020年1月1日〜12月14日）
第1位　コロナウイルス
第2位　ブラウザのアップデートとは。
第3位　【コロナ死者数】日本だけが異様に少ない件
第4位　新型コロナウイルスはなぜこんなにも騒がれている？
第5位　Windows10のインストール失敗！　対策は？
第6位　コロナ禍で彼氏と会えないこと
第7位　アルコールの代品で 次亜塩素酸水は コロナウイルス
第8位　4日間未読の彼氏について。
第9位　リーマンショックとコロナショックの株価比較
第10位　コロナウィルスによる休校について

■回答へのありがとう数ランキング（集計期間：2020年1月1日〜12月14日）
第1位　「Do」が入った曲と言えば？
第2位　名セリフ
第3位　「明暗」の入った曲といえば？
第4位　「Where」や「When」が入った曲と言えば？
第5位　「願い」や「癒し」が入った曲と言えば？
第6位　「How」や「Why」が入った曲と言えば？
第7位　良い声の人
第8位　「of」が入った曲と言えば？
第9位　「月」が歌詞や曲名に入る、ロマンティックは曲は。
第10位　コレクター・ユイ

■株式会社オウケイウェイヴについて
株式会社オウケイウェイヴ（証券コード：3808）は1999年7月設立。「互い助け合いの場の創造を通して、物心両面の幸福を実現し、世界の発展に寄与する」ことを目指し、Q&Aサイト「OKWAVE」を2000年1月より運営しています。法人向けには、「OKWAVE」の運営ノウハウを基にした、大手企業、自治体600サイト以上が導入する国内シェアNo.1のFAQシステム「OKBIZ. for FAQ」やAIチャットボット「OKBIZ. for AI Chatbot」、サンクスカードサービス「OKWAVE GRATICA」、中小企業向けヘルプデスクツール「OKWAVE IBiSE」、AMLソリューション「OKWAVE JaNUS」などを提供しています。今後はこれらの製品サービスを、テレワークをはじめとする次世代の働き方に対応したソリューションとしての展開や、アジア圏への拡販を進め、様々な社会課題の解決に寄与していきます。